この記事では、公務員薬剤師について詳しくまとめています。
仕事内容やメリット・デメリットについてまとめているので、ぜひチェックしてみてください。
公務員薬剤師とは
公務員薬剤師とは、その名の通り公務員として働く薬剤師のことです。
一般的な薬剤師といえば、薬局や病院などでの調剤を行うのが仕事ですが、公務員薬剤師の場合は異なります。
まずは、公務員薬剤師の仕事内容や年収、やりがいなど、公務員薬剤師の概要を紹介します。
公務員薬剤師の仕事内容
公務員薬剤師には大きく、
の3つがあります（※クリックすると詳細に飛びます）。
まずはそれぞれの仕事内容について見ていきましょう。
国家公務員
国家公務員薬剤師は、厚生労働省などの中央省庁や国の機関で、国家公務員の一員として働きます。
仕事の内容は幅広く、医薬品の開発に関わる仕事や、医薬品・食品の安全を守る仕事などさまざまです。いずれの仕事でも、企画立案に携わることが多く、調剤はほとんど行いません。
調剤などの一般的にイメージされる「薬剤師の仕事」からは遠い業務ばかりですが、国の薬事政策にかかわる重要な業務であり、やりがいのある仕事だと言えます。
地方公務員
地方公務員薬剤師は、都道府県や市区町村の職員として、保健所などの衛生担当部局や公立病院などで働きます。
公立病院で働く場合は調剤業務を行いますが、保健所や都道府県庁などの病院以外の職場の場合、事務処理や検査業務を主に担当します。
地方公務員薬剤師の仕事の内容は、職場によって大きく異なりますが、どの職場でも薬のプロとして働くことに変わりはありません。
なお、一般的に「公務員薬剤師」と言った場合、この地方公務員薬剤師を指すことが多いことから、この記事でも地方公務員薬剤師についての情報を中心に紹介します。
【職場別】地方公務員薬剤師の仕事内容
公務員薬剤師の中でも、地方公務員は職場が豊富にあることが特徴的です。
ここでは、それぞれの職場について詳しく見ていきましょう。
公立病院に配属された地方公務員薬剤師が行う業務は、一般の病院薬剤師とほとんど同じです。
医師の処方に応じた調剤や服薬指導、注射剤の調整や病棟業務などを行います。
公立病院は、その地区でも有数の大規模病院であることが多いだけでなく、地域医療の中枢を担う急性期病院であることがほとんどです。
そのため、さまざまな経験を積むことができ、急性期医療の薬剤師としてのキャリアアップが期待できるというメリットがあります。
保健所は、地方公務員薬剤師の職場として最もポピュラーな職場です。地域によっては、福祉保健所や健康福祉センターなどの名前で呼ばれることもあります。
保健所での仕事はどれも衛生行政に関することですが、仕事の内容は大きく分けて「薬事関係」、「環境衛生」、「食品衛生」の3種類です。
それぞれの仕事の内容については、この後詳しく紹介します。
いずれの仕事も地域住民と接する機会が多く、「地域の役に立っている」という実感がやりがいに繋がります。
保健所で働く公務員薬剤師が行う薬事関係の仕事は、「薬事」という言葉がついているものの、一般の薬剤師が行う調剤や服薬指導とは異なります。
主な仕事は、新設の調剤薬局やドラッグストアに新規開設許可を出すことや、薬局・ドラッグストアへの立ち入り検査を行うことで、行政指導が大半を占めます。
薬剤師の皆さんは、勤務先の医療用麻薬の管理などで保健所の人とやり取りしたことがあるかもしれませんが、その「保健所の人」こそが地方公務員薬剤師です。
薬を扱う施設に問題がないかを確認することで、地域住民の健康が保たれるようにするという重要な役割を果たしています。
保健所では、地域の環境衛生を保つのも重要な仕事です。環境衛生の分野でも、公務員薬剤師が活躍しています。
環境衛生における公務員薬剤師の主な仕事は、環境衛生施設の新規開設許可や立ち入り検査です。
一言に「環境衛生施設」と言ってもさまざまで、プールや共同浴場などの水に関する施設や宿泊施設、床屋や美容室まで、幅広い施設が対象になります。
対象となる施設が多いうえに、水質汚染などによる伝染病の拡大といったリスクも大きいため、責任の大きい仕事だと言えます。
薬を扱う施設や環境衛生施設だけでなく、飲食店や食品製造会社の新規開設許可や立ち入り検査も保健所で働く公務員薬剤師の仕事です。
食品衛生の仕事の一番の目的は、食中毒を防止し、食に関するすべての安全を確保することです。食中毒の防止には、製造者はもちろん、消費者の購入後の行動も重要です。
そのため、食品衛生を担当する公務員薬剤師は、時には地域住民に向けた食中毒予防の啓発活動を行うこともあります。
地域住民と直接交流する機会があるだけでなく、住民の生活に直結する仕事ですので、責任感とやりがいを感じられます。
衛生研究所とは、その名の通り「衛生についての研究を行う施設」であり、「衛生の管理や検査」を行う保健所とは役割が異なります。
衛生研究所での公務員薬剤師の仕事は、有害化学物質やウイルスに関する研究を行うことです。薬剤師といえど、新薬の開発を行うわけではありません。
井戸水や飲料水に有害物質が入っていないかどうかを調べたり、食中毒を引き起こす菌をどうすれば無害化できるかを研究したりすることで、地域の環境衛生に貢献しています。
大学の研究室で使用するような機器を使って仕事を進めるので、学生時代の経験が生かせる仕事です。
都道府県庁で公務員薬剤師が行う仕事は、新規開設許可や立ち入り検査が主で、保健所での仕事と大きく異なるというわけではありません。
しかし、都道府県庁では医薬品メーカーや化粧品メーカーなど、医薬に関わる幅広い業種の新規開設許可や立ち入り検査を行うという違いがあります。
そのため、製品が正しく製造されているかどうか、それによって安全な医薬品が正しく供給されているかどうかをチェックする必要があります。
都道府県庁が管轄する地域のみならず、日本中の事件・事故を防止するという重要な仕事です。
麻薬取締官
公務員薬剤師の中には、麻薬取締官として働く人もいます。厚生労働省の麻薬取締部に所属し、薬物犯罪の捜査や医療施設への立ち入り検査などを主に担当します。
薬に関する知識はもちろんのこと、犯罪を取り締まるため法律の知識も求められます。武器の所持も認められており、一般的な薬剤師とは違ったスキルが必要な仕事です。
なお、薬剤師の国家資格を持っていなくても、特定の国家公務員試験に合格すれば、採用試験の受験資格を得ることができます。
公務員薬剤師の年収
一般的な薬剤師の仕事とは異なる業務が多い公務員薬剤師ですが、民間の薬剤師と比較すると年収はどうなっているのでしょうか。
総務省がまとめた平成29年の地方公務員給与実態調査によると、地方公務員薬剤師の平均給与月額は376,645円（平均年齢40.9歳）です。
厚生労働省がまとめた平成29年の民間薬剤師（企業規模10人以上、平均年齢39.0歳）の平均月給が388,300円ですから、民間よりもやや低いと言えます。
しかし、地方公務員薬剤師は平均ボーナス額が高いため、民間薬剤師の5,438,200円に対して5,961,151円と、年収は公務員薬剤師の方が民間より高くなっています。
公務員薬剤師の昇給
経営状況に関わらずボーナスが支給される公務員薬剤師ですが、定期的な昇給があることも魅力です。
昇給制度は自治体などによって変わりますが、ほとんどの場合は勤務年数に応じて給料が上がっていくため、初任給が低くても上がっていく可能性が期待できます。
さらに、ボーナスの額は月給に応じて算出されるため、昇給があるごとにボーナスが上がるというメリットもあります。
とはいえ、民間の薬剤師や事務職の公務員に比べて管理職のポストが少なく、昇進による昇給が難しいという点には注意が必要です。
公務員薬剤師のやりがい
公務員薬剤師のやりがいは、「広く地域住民のためになる仕事ができる」という点です。
民間の薬剤師は、自分の勤務先に来た患者には服薬指導を行い、健康維持のサポートを行いますが、患者以外の人に対して接する機会はほとんどありません。
それに対し、公務員は「すべての住民に利すること」が求められるため、民間企業よりも多くの人と関わることが求められます。それは、公務員薬剤師にも同じことです。
一般的な薬剤師の仕事とは異なる部分が多いものの、地域に貢献し、地域住民から感謝してもらえるということは、公務員薬剤師の仕事における一番のやりがいです。
公務員薬剤師になるには
公務員薬剤師になるには、公務員試験に合格する必要があります。受験する自治体などによって試験の詳細は異なりますが、公務員薬剤師になるために試験が必要なのは変わりません。
薬剤師の国家試験とは違った難しさがあるため、対策は必須です。ここでは、公務員薬剤師になるための試験や難易度、倍率について紹介します。
公務員薬剤師の試験内容
公務員薬剤師の試験内容は自治体などによって異なりますが、ほとんどの場合筆記試験、小論文、適性検査、面接が行われます。
国家公務員薬剤師の場合、4月初旬に申し込みが始まり、上記の試験を経て10月以降に内定が出ます。
麻薬取締官は筆記試験は課されませんが、応募時に志望動機をまとめた作文の提出が求められます。
地方公務員薬剤師は、受験する自治体によって試験内容や試験日も異なりますが、ほとんどの場合は4月ごろに申し込みが始まり、上記の試験を経て合格者が決まります。
試験のうち、最も特徴的なのが筆記試験です。筆記試験の多くは、一般教養を問う教養試験と、薬学や行政運営に関する専門知識を問う専門試験の2つに分かれます。
教養試験や専門試験は自治体によって形式が異なるため、まずは過去問を確認することをおすすめします。
公務員薬剤師の試験難易度
前述のとおり、公務員薬剤師の試験は難しく、対策が必須です。なぜなら、薬剤師国家試験とは出題範囲も形式も大きく異なるからです。
特に対策が必要なのは筆記試験です。教養試験・専門試験ともに、膨大とも言える範囲から出題されます。
教養試験は判断推理やグラフの読み取りなど、公務員試験特有の問題が多いだけでなく、人文科学や自然科学など幅広い分野から高校の教科書程度の難易度の問題が出題されます。
専門試験は、薬剤師国家試験で問われるものと同範囲の問題が出題されます。また、自治体によっては行政運営に関する法律知識を問う問題を出すところもあります。
記述式や選択式といった解答方式も含め、事前に出題内容を確認しておきましょう。
公務員薬剤師の倍率
民間では売り手市場が続く薬剤師ですが、公務員薬剤師は倍率が高く、狭き門だと言えます。
たとえば、2019年度に行われた国家公務員の試験では、「化学・生物・薬学」の最終合格者は76名、倍率は5.08倍です。
都道府県の例として、福岡県の平成30年度の試験では、申込者26人に対して合格者は5人と、倍率は4.6倍です。
政令指定都市を除く市町村では、明石市の平成30年度の試験で、倍率が6.0倍となっています。
このように、公務員薬剤師の倍率は平均として5倍前後、中には10倍を超える競争率の高い自治体もあります。
ただし、自治体によっては倍率が2倍に満たないこともありますので、どうしても公務員薬剤師になりたいと考えている人は、根気強く情報を探してみることをおすすめします。
公務員薬剤師のメリット
薬剤師の就職市場が売り手市場であり、魅力的な民間の就職先も多くあるなか、公務員薬剤師が根強い人気を誇るのには理由があります。
公務員薬剤師を目指す薬剤師が多い理由でもある、公務員薬剤師として働くうえでのメリットを紹介します。
- 安定している
- 年収が高い
メリット① 安定している
公務員薬剤師に限らず、公務員という働き方が人気を集める大きな理由は、その安定性です。
薬剤師は国家資格が必要な職業であり、比較的安定している職場が多いものの、公務員薬剤師の安定性は中でも群を抜いています。
降格や減給の心配もなく、よっぽどのことがない限りリストラされることもないため、安心して定年まで勤めあげることができます。
そのうえ、各種手当や福利厚生も充実しているなど待遇も良く、真面目にこつこつと働きたい人に向いている働き方です。
メリット② 年収が高い
年収の項目でもお話ししたとおり、公務員薬剤師は民間の薬剤師と比べて年収が高いというメリットがあります。
その大きな理由が、ボーナスです。民間の病院や薬局では、業績に応じてボーナスが減額されたり、場合によってはボーナスそのものが支給されなかったりすることもあります。
それに対して、公務員薬剤師はボーナスが大幅に減額されることや支給されないことはほとんどないため、高い年収を安定して貰うことができます。
さらに、退職金も確実に支給されるうえに厚生年金にも加入できるため、老後の生活資金も安心です。
公務員薬剤師のデメリット
さまざまなメリットがある公務員薬剤師ですが、中には知らないと後悔してしまうようなデメリットも存在します。
公務員薬剤師として働くうえでのデメリットのうち、特に注意してもらいたい4点を紹介します。
- 異動が多い
- 年齢制限がある
- 募集がかなり少ない
- 仕事の幅が広く、薬剤師に特化したものばかりでない
デメリット① 異動が多い
公務員薬剤師に限らず、公務員は異動が多くあります。異動のペースはおよそ3年に1回で、希望を聞いてはもらえるものの、そのとおりになるとは限りません。
3年というと、仕事に慣れてスムーズに働けるようになるくらいの時期なので、「仕事を覚えたらすぐ異動」と感じることも多くあります。
そのうえ、自分の希望していない異動先になることもあるため、「薬事関係の仕事をやりたいのに、なかなか希望の職場に異動できない」など、勤務先に不満を感じるケースもあります。
デメリット② 年齢制限がある
民間企業であれば、募集要項より少し年齢が高い人が採用面接を受けに来ても、その人の能力に応じて面接を行ったり、採用したりすることはあります。
しかし、公務員薬剤師は厳格な年齢制限があり、年齢が超えていると試験の受験資格すら与えられません。
年齢制限は自治体によっても異なりますが、国家公務員は29歳未満、地方公務員の場合はおよそ30歳から35歳という制限を設けています。
公務員薬剤師になりたいと思っても、年齢が理由で試験すら受けられないということもあるため、注意が必要です。
デメリット③ 募集がかなり少ない
公務員薬剤師の仕事は、民間の薬剤師や一般事務の公務員と比較しても人員が少なく、募集がかなり少ないという点にも注意が必要です。
たとえば、東京都では2019年に約1,500人が入庁しましたが、公務員薬剤師にあたる「薬剤」の採用予定人数はわずか30人、最終合格者も36人しかいません。
また、規模の小さい市町村や麻薬取締官など、公務員薬剤師が少ない場合には、欠員が出ないと募集をかけないことも少なくありません。
デメリット④ 仕事の幅が広く、薬剤師に特化したものばかりでない
この記事でも紹介してきたとおり、公務員薬剤師の仕事はとても幅広いです。仕事内容は薬剤師に特化したものばかりではなく、薬剤師と直接関係ないものも多くあります。
そのため、病院薬剤師や薬局薬剤師のように、一般的な薬剤師としてのキャリアを積むことが難しいというデメリットがあります。
異動が多いこともあり、「スペシャリストとしての薬剤師」というよりも、さまざまな業務を幅広くこなせる「ゼネラリストとしての薬剤師」としての活躍が求められます。
公務員薬剤師になろうか迷ったら、まずはプロに相談しよう
公務員薬剤師の仕事はさまざまなメリットがある一方で、デメリットも存在します。実際に公務員薬剤師になった人も、「やりたいことと違う」と考えて転職する例は少なくありません。
公務員薬剤師になったことを後悔してしまわないためには、自分が公務員薬剤師に向いているかどうかを見極めることが重要です。
とはいえ、自分ひとりで見極めるのは難しいものです。そこでおすすめしたいのが、転職エージェントに登録して転職のプロに相談することです。
おすすめの転職エージェントを紹介します。
おすすめの転職サイト① 薬キャリエージェント
薬キャリエージェントは、医療業界に特化した東証一部上場企業の「エムスリーグループ」が運営する、薬剤師向けの転職エージェントです。
薬キャリの強みは、的確な求人を紹介してくれるため、ミスマッチが起こりにくいという点です。
薬剤師専門の転職のプロが対応してくれるので、公務員薬剤師に向いているかどうかだけでなく、自分に向いている求人を的確に紹介してくれます。
ただし、熱意のある担当者が多いことから、「連絡が多くてしつこい」という口コミもあるため、転職するかどうか悩んでいる人は注意が必要です。
おすすめの転職サイト② ファルマスタッフ
ファルマスタッフは、東証一部に上場している「日本調剤グループ」が行っている、転職支援サービスです。
55000件以上の求人数を扱っており、全国に15カ所もの拠点があるので、地方に住んでいる方も気軽に利用できます。
また、大手薬局チェーンの日本調剤の教育ノウハウを活かして、登録者や一般薬剤師向けに、e-Learningなどの様々な学習研修も行ってサポートしています。
転職相談に力を入れており、必ず会う姿勢・キャリアアドバイザーの質の高さから、満足度96.8%となっているのも特徴的です。
じっくりキャリアアドバイザーと相談しながら、転職活動を進めていきたい人におすすめです。
おすすめの転職サイト③ リクナビ薬剤師
リクナビ薬剤師は、人材紹介業大手の「リクルート」が運営する、薬剤師に特化した転職エージェントです。
リクナビ薬剤師の強みは、優秀な担当者が対応してくれるという点です。
さまざまな転職希望者をサポートしてきた実績から、ノウハウが蓄積されており、公務員薬剤師に転職すべきかどうかを見極めて的確なアドバイスをしてくれます。
ただし、紹介してもらえる案件が多すぎて、自分に合っている求人の割合が少なかったという口コミもあります。
おすすめの転職サイト④ マイナビ薬剤師
マイナビ薬剤師は、新卒の就職活動などでおなじみの「マイナビ」が運営する、薬剤師専門の転職エージェントです。
マイナビ薬剤師の強みは、面談によるサービスに力を入れているため、地方在住者でも担当者と直接会って面談ができることです。
転職希望者と「会って話す」ことをモットーにしており、公務員薬剤師に向いているかどうかの相談も、対面で話をしながらじっくりと行えます。
ただし、薬キャリやリクナビ薬剤師と比べると求人数があまり多くないため、他のエージェントと併用することをおすすめします。
まとめ
公務員薬剤師は、一般の薬剤師とは違った業務を行う必要があり、薬剤師の中でも特殊な働き方です。
そのため、単に「待遇がいいから」、「安定しているから」などの理由で安易に公務員薬剤師になってしまうと、後悔することになりかねません。
後悔を防ぐためには、公務員薬剤師のメリットとデメリットを理解し、自分のやりたいことが達成できるかどうかを明らかにすることが重要です。
この記事を参考に、公務員薬剤師の仕事内容への理解を深め、後悔のない選択をしてください。
